耐震補強は壁・床などの解体がともなうため工事費用が高額です。

SNSなどの口コミに「耐震補強は意味がない」という声があるため、本当に実施するべきかお悩みではないでしょうか。

実は、耐震補強が「意味のないもの」になってしまうケースには、明確な原因があります。

今回は多くのご家族が安全で快適な暮らしを手に入れるためのリノベーションをサポートしてきた栃木市のリフォーム・リノベーション専門店『とちぎリフォーム』が、ご自宅を「大地震後も住み続けられる家」にするための耐震補強の方法を、わかりやすく解説します。

費用対効果が高い耐震補強工事を実施して、ご家族が安心して暮らせる住まいを手に入れるために、ぜひ最後までご覧ください。

とちぎリフォームは、耐震補強を含むフルリノベーション実績が豊富なリフォーム・リノベーション専門店です。

栃木市や周辺市町村で耐震補強をご希望の方は、お気軽にお問い合わせください。

耐震補強に意味がない5つの具体例

耐震補強工事は多岐にわたる視点でプランを組み立てる必要があり、以下のような視点が欠けると意味がない結果となるケースがあります。

• 家全体のバランスを無視した耐震補強
• 脆弱な構造体を放置した耐震補強
• 地盤リスクを考慮しない耐震補強
• 建材の選定・設置位置・施工方法に不備がある耐震補強
• 「複数回の大地震で倒壊しない」だけを目標にする耐震補強

それぞれ具体的な内容をご確認ください。

家全体のバランスを無視した耐震補強｜一部の壁だけ、屋根の軽量化だけなど

耐震補強で家全体の「重心（重さの中心）・剛心（強さの中心）」のバランスが崩れると、弱い部分に地震のエネルギーが集中して家がねじれ、損傷や倒壊を引き起こす危険性が生まれます。

【例】

• 一部の壁だけを極端に強固にする：建物の剛心がずれ、地震の際に建物がねじれて倒壊を引き起こすリスクが生まれる
• 2階のみに耐力壁を入れる：1階に対して2階の強さが勝ると、地震の揺れが1階に集中して崩壊を引き起こすリスクが生まれる
• 屋根のみ軽量化する：減震の効果は期待できるが、壁の配置バランスを整えないと倒壊リスク回避の効果を期待できない　など

脆弱な構造体を放置した耐震補強｜雨漏り・シロアリの食害など

雨漏りやシロアリの食害などによって腐朽・劣化が進んだ構造体の上から耐震補強をしても、本来の効果が発揮されません。

【例】

• 無筋基礎を放置して耐力壁を増設： 無筋基礎に強い壁を乗せると、地震時に基礎が粉砕されて崩壊のリスクが高くなる
• 柱など木材の中身がスカスカの家全体を耐震補強：耐震補強工事のネジが効かないので、効果を期待できない
• 腐朽で構造体が弱っている家に制震ダンパーを設置：制震ダンパーが地震の揺れを吸収する前に建物が大きく変形し、損傷・倒壊が起きる危険性がある

そのため、構造体が脆弱な建物は、耐震補強に以下の工事を追加する必要があります。

• 無筋基礎：添え基礎（既存の基礎に沿って鉄筋コンクリートを打ち直す）などで補強
• 雨漏りによる腐朽：原因箇所を修繕、腐朽部交換
• シロアリの食害：シロアリ駆除、食害を受けた部材の交換、防アリ処理
• 湿気による床下（土台）の劣化：土台の交換・補強、防湿のための工事（防湿コンクリート敷設など）

地盤リスクを考慮しない耐震補強｜不同沈下・液状化など

建物だけを強くしても、建物を支える地盤に問題がある場合には、耐震補強をしても意味がありません。

耐震補強工事のプランを組み立てる前に耐震診断を実施し、大きな懸念点が見つかった場合には地盤調査の実施もご検討ください。

【地盤に問題がある例】

• 不同沈下が発生している（建物が不ぞろいに地面に沈み、建物の傾きや歪みが発生する現象）
• 液状化リスクがある
• 擁壁が劣化している　など

なお、建物がある状態でも以下のような方法で地盤強化が可能ですが、高額な費用が発生する場合には、建て替え・住み替えの選択をするケースもあります。

• 薬液注入法： 基礎の下にパイプを差し込んで土が凝固する薬剤を入れる
• 耐圧版工法： 床下の土を掘って鉄筋を組み、コンクリートを流し込む
• 鋼管杭工法（アンダーピニング）： ジャッキで家を持ち上げ、硬い地層まで鉄の杭を打ち込む

こちらの記事で、戸建ての寿命をご確認いただけます。

〈関連ページ〉築30年の戸建てはリフォームで何年住める？費用相場や検討したい改修ポイントを解説

建材の選定・設置位置・施工方法に不備がある耐震補強

以下のような耐震補強を実施することも、本来の効果を発揮しない原因になります。

• 下地のない場所に耐震金物を固定
• 短い釘で金物を固定
• 釘の本数が少ない、釘を打つ感覚が広すぎる、釘の頭が板にめり込み過ぎている
• 木造の骨組みとマッチしない材質の補強材を使用（接合部が破断する危険性がある）
• 柱と土台をつなぐ「ホールダウン金物」を設置せず、壁だけ補強
• 強度不足の耐震金物を設置
• 上下階の耐力壁の位置がズレている　など

「複数回の大地震で倒壊しない」だけを目標にする耐震補強

現在の建築基準法上の耐震性能は、「震度6強〜7の大震災で、建物がただちに倒壊・崩壊せず避難時間を確保できる」という内容です。

リノベーション会社へ耐震補強の目標を明確に提示しないと、「建物の損傷・家具転倒・配管の破裂」などを防ぐ力を確保しないプランとなる可能性がある点にご注意ください。

「建物全体の損傷を抑えて在宅避難ができる」「修繕がしやすい」といった視点もに含めて、耐震補強を依頼する必要があります。

栃木市や周辺市町村で失敗しない耐震補強プランを提案してくれるリノベーション会社をお探しの方は、とちぎリフォームへお問い合わせください。

木造の耐震補強｜必須工事・費用を1981年・2000年以前の築年別に解説

建物は建築基準法上の基準を守って建築されますが、建築基準法の耐震基準（木造住宅）は、1981年・2000年に大きな改正がありました。

1981年以前・2000年以前の住宅では必ず実施するべき耐震補強の工事内容が異なるため、具体的にご紹介します。

※ご紹介する費用相場は一般的な工事内容を想定していて、実際の耐震補強費用は施工面積・建物の状態などによって変動します。

1981年以前築の木造に必須の耐震補強・費用

1981年以前の木造住宅に必須の耐震補強・費用相場は、以下の通りです。

1981年以前は「震度5程度の地震で倒壊・崩壊しない」ことを想定した耐震基準で建物を建築していたため、1981年以前の建物は、震度6〜7の地震を想定して耐震補強を実施する必要があります。

1981年以前の木造 耐震補強の工事内容	費用相場
地震に耐える力が強い壁（筋交いが入った壁）を増やす	100〜200万円
既存の壁・増設の壁両方にホールダウン金物設置	30〜50万円
床に合板を貼るor補強材を入れて地震に耐える力が強い状態にする ＋湿気による土台の劣化防止対策	70〜120万円
無鉄筋基礎の補強	80〜150万円
瓦を軽量瓦に交換	120〜220万円

※1981年より前に建築された延床面積30坪・総2階建ての住宅を想定しています。

なお、「雨漏りによる腐朽」「シロアリの食害」などによって柱などの木材が脆弱な状態の場合、耐震補強とあわせて以下の工事も必要です。

1981年以前の木造 耐震補強の工事内容	費用相場
雨漏り箇所の修繕、腐朽部交換	30〜100万円
シロアリ駆除	10〜20万円
シロアリの食害を受けた部材の交換	30〜100万円
防アリ処理	10〜20万円

※1981年より前に建築された延床面積30坪・総2階建ての住宅を想定しています。

2000年にも建築基準法上の耐震基準が大きく改正されるため、1981年以前に建築された木造建物は、次にご紹介する耐震補強もプランに取り入れることをご検討下さい。

2000年以前築の木造に必須の耐震補強・費用

1981年〜2000年以前に建築された木造住宅に必須の耐震補強・費用相場は、以下の通りです。

1981年以降、木造の建物は震度6〜7の大地震が発生してもただちに倒壊・崩壊しない強度となりましたが、2000年の耐震基準改正までは、「地盤の状態」「適切な耐震強度を持つ金物の選定・使用」「耐力壁の配置」などについて、まだ対策が十分ではありませんでした。

2000年以前の木造 耐震補強の工事内容	費用相場
地震に耐える力が強い壁（筋交いが入った壁）を増やす	30〜80万円
既存の壁・増設の壁両方にホールダウン金物設置	50〜150万円
床に合板を貼るor補強材を入れて地震に耐える力が強い状態にする	30〜60万円
基礎と建物をアンカーボルト・金物等で連結	20〜50万円
耐震診断（精密）・地盤調査	10〜20万円

※1981年より後に建築された延床面積30坪・総2階建ての住宅を想定した費用相場です。

耐震補強の費用を軽減できる補助金・減税制度

ご紹介したとおり、耐震補強の費用は高額ですので、補助金・減税制度を活用して費用負担を軽減しましょう。

補助金

多くの自治体が、耐震補強に活用できる補助金を実施しています。（国は耐震補強に活用できる補助金を実施していません）

【栃木市：耐震診断・耐震改修の促進】

• 耐震診断：無料で耐震診断士を派遣
• 耐震改修：耐震改修費の4/5を補助（最大135万円）

〈参考〉栃木市『耐震診断・耐震改修の促進』

こちらの記事で、栃木市が実施しているリフォーム補助金をまとめてご確認いただけます。

〈関連ページ〉栃木県の住宅リフォーム補助金一覧｜対象工事や宇都宮市など主要市の内容も紹介

自治体によって補助金実施状況が異なるため、お住まいの自治体のホームページなどで補助金情報をご確認ください。

自治体の補助金申請には以下のような注意点があるため、早めの申請検討・申請条件などの詳細確認をおすすめします。

• 予算規模が小さく、早期に申請受付を終了するケースがある
• 自治体への事前相談・協議、工事前の申請が必要
• 自治体内で営業している業者へ依頼が必要　など

減税制度

耐震性能を高めるリノベーションを実施した場合には、減税制度が適用されるケースもあります。

以下は、条件に該当する方が一定期間内に手続きをすることで、必ず適用される減税制度ですので、適用条件などを前もってご確認ください。

税目	減税制度
所得税の減税	一定要件に該当する場合は以下を両方適用可能 ・住宅耐震改修特別控除 ・住宅借入金特別控除
固定資産税	固定資産税に係る固定資産税の軽減措置

〈参考〉
・住宅耐震改修特別控除：国税庁『No.1222 耐震改修工事をした場合』
・住宅借入金特別控除：国税上『No.1211-4 増改築等をし、令和4年以降に居住の用に供した場合』

こちらの記事で、住宅ローンを利用してリフォームをする場合の所得税の減税制度について、詳しくご確認いただけます。

〈関連ページ〉リフォームローン減税【2026年】｜制度の仕組みや対象リフォーム工事、申告方法を解説

耐震補強Q&A

最後に、「耐震補強は意味がない？」とお悩みの方から、とちぎリフォームがよくいただくご質問・回答をご紹介します。

Q.耐震補強にデメリットはないの？

A.耐震補強には、以下のようなデメリットがあります。

• 費用が高額
• 工事規模が大きい場合は住みながらの工事が難しいため、仮住まいが必要
• 壁を増やす位置によっては、自由に間取り変更ができないケースがある　など

特に費用面のデメリットについては、いつ発生するかわからない地震のために高額な費用を支払うことに、迷いを感じる方がいらっしゃると思います。

耐震補強前の耐震診断では、日常生活では目に見えない壁の内側・床下などの状況も正確に把握できるため、「耐震診断実施後に耐震補強の実施を検討する」という方法もあります。

Q.耐震補強を依頼するリノベーション会社の選び方を知りたい

A.耐震補強実績が豊富なリノベーション会社に、耐震補強を依頼することをおすすめします。

理由は、当記事でご紹介してきたとおり、耐震補強には綿密な耐震診断・設計・施工が必要となるためです。

気になるリノベーション会社のホームページで施工事例を確認し、フルリノベーション・スケルトンリノベーションの実績が豊富な場合は、ぜひお問い合わせください。

栃木市や周辺市町村で耐震補強を依頼できるリノベーション会社をお探しの方は、とちぎリフォームへお問い合わせください。

ご希望・ご予算に応じて、適切な耐震補強のプランを提案いたします。

Q.耐震補強工事は住みながらできる？

A.耐震補強工事を住みながらできるかどうかは、施工範囲・施工内容によって判断が分かれます。

施工範囲が限定的で、水道・ガス・電気なども支障なくご使用頂ける場合は、一般的に住みながらの工事が可能です。

詳しくは耐震補強を依頼するリノベーション会社へご相談いただけると幸いです。

Q.耐震補強はDIYでできる？

A.DIYで耐震補強を実施することは、おすすめしません。

理由は設計・施工に専門的な判断と技術が必要なためです。

実際の工事内容も壁や床を解体するといった作業負荷が大きく、DIYは万が一失敗した場合の補償もないため、専門家への依頼をおすすめします。

Q.耐震補強を含むフルリノベーション・スケルトンリノベーションの費用を知りたい

A.耐震補強を含むフルリノベーションの費用相場は1500万円〜、スケルトンリノベーションの費用相場は2500万円〜が目安です。

1981年より後に建築された住宅であれば、状態によっては新築よりも大幅に費用を抑えられるケースもあります。

1階のみ全面的にリノベーションをするという方法もあります。

〈関連ページ〉一階全面リフォームの費用の目安｜500万・1000万でどこまでできるかを解説

まとめ

耐震補強を実施しても意味がない結果になる具体例、建築年別に必須の耐震補強・費用などをご紹介してきました。

特に1981年位前に建築された住宅は、大地震で大きな損傷・倒壊・崩壊などの危険性が高いため、ご自宅の状態に応じた耐震補強の検討をおすすめします。

耐震補強は高額というイメージがありますが、高い設計力・技術力を持つリノベーション会社であれば、ご予算に応じたプランの考案が可能です。

今回ご紹介した情報を参考に、費用対効果が高い耐震補強を実施していただけると幸いです。